地球温暖化対策に思うこと

　ブログへの投稿も、６月はサボってしまった。まぁ～余り書くことも無いのに、日本人の生真面目と義務感で書いても中身が無ければ意味が無いと勝手に解釈して、今月の投稿となった次第。

　明日から（７月７日より９日まで）洞爺湖で環境サミットが開催される。世界の主要Ｇ８首脳が一同に会し、地球温暖化防止の取り組みについて話し合われる。この中で今回の議長国の日本として、福田首相がどこまでイニシアチブを取れるのか世界が注目している。欧州などは２０５０年までに１９９０年度比５０％のＣＯ２削減よりも、もっと現実的な２０２０年までに２０％削減目標設定に傾注している。経済発展が著しい中国やインドでは、厳しい温暖化削減目標設定には自国の経済発展への影響を考え、少し腰が引けている。最大の排出国アメリカもブッシュ大統領の任期終了まで６ヶ月余り、国内の環境意識の高まりに反して、業界よりといわれる共和党政権が、今回の環境サミットで思い切った温暖化削減目標設定に同意する事は期待できず、次期政権の登場を待つ状況かもしれない。

　 私事ではあるが、６月に欧州（ドイツ）を旅行した。その旅行期間中、気づいた事は緑が多いことである。特にドイツでは環境意識が高く、平坦な国土に多くの森林が残され、自然環境を守る国民の意識が高いことが伺えた。ドイツ人の国民性もあろうが、街中はきれいに清掃され、一般の民家も庭の手入れも行き届き、窓には季節の花々が飾られ町の景観を美しく保たれている。日本の様にどこでも電力供給や通信ケーブの電柱が林立し、無秩序な広告塔や看板が街中に溢れ、落ち着きのない街中の景観を壊しているのに反して、ドイツでは地震が少ないと聞いたが、電力や通信ケーブルは地中に埋設され、中世の都市そのものを残している街でも、ほとんど電柱のようなものは見かけなかった。高速道路や一般道の工事中の箇所を通過していると、道路沿いにケーブルを埋設する側溝が必ずといっていいほど併設されている。
　欧州でも国によっては、道路にゴミが投げ捨てられそのまま放置されているところや、落書きがいたるところに書かれ街の景観を壊しているところもあるが、その意味ではドイツは国民の環境意識や規律を守るという意識の高さが伺えた。

　さて、先日インターネットでカナダやアメリカのニュース番組を見ていると、最近の原油高騰で自動車の販売も低迷し、特にガソリンを多く消費する大型車は、販売が激減。アメリカの自動車業界N0.1のＧＭでさえ、販売が大きく落ち込み同社の株価は大きく下がっていると報道されている。逆に日本のホンダ社の低燃費小型車が北米市場では良く売れている。トヨタやホンダのハイブリッド車も販売好調で、すぐには納車できない状況の様である。一方では（カナダのニュース）一般市民はできるだけ車の使用を控え、生活防衛のため、乗り合いバスや公共交通機関への利用が高まっていると事である。最近は自転車の販売が急激に伸びているとの報道もあった。さらには、仲間同士で情報を交換して、電気自動車への改造方法や、電気自動車用のパーツを買い集め、自作して利用する人たちも増えている様である。

　今年１月のブログにも、少し触れたがアメリカのサブプライムローン破綻問題を契機に、世界中の投資家が、債権や株式への投資から、商品（原油、穀物、金、石炭、銅、希少金属など）投資に多くの資金が逃避して、これが世界中に商品相場の高騰をもたらしているわけである。特に顕著にその傾向を示しているのが原油相場で、実需とは関係なく原油先物価格が先週は１４５＄／バーレルまで高騰し、さらには１５０＄／バーレルまで上がるのも時間の問題といわれている。また、穀物（砂糖キビやトウモロコシ）のバイオエタノール化を推進する（アメリカ、ブラジルなど）国々によって発展途上国の食料危機にまで影響を及ぼしている。過ぎたるは及ばざるが如しのたとえ通り、いつか（来年度後半にはアメリカのサブプライム問題も底を打って回復に向かう見通しもあるようだが）商品投資への資金流入も減少し、通常の債権、株式にまた資金が戻ってくる事は間違いないと思う。

　日本国内でも、今年３月道路特定財源の暫定税率期限切れで、４月に一時１３０円台／Ｌまで、ガソリン価格が低下したが法律の改正で６月から、また１５０円台／Ｌに逆戻りと思うまもなく、原油価格の高騰で石油元売各社の卸売り価格の値上げにより、あっと言う間に１７０～１８０円台／Ｌへの値上がりである。これに端を発するかの如く、原材料から食料品に至るまで値上がりラッシュで、国民生活も一層厳しくなった。年金生活者や高齢者、またフリーターや正規雇用に付けない３０歳台の団塊世代の二世たちは、これから先どうやって生活していけば良いのか、回答が見つからない。

　１月のブログに”人類全体の生存に係る地球の温暖化防止という観点からすれば、単純に言えばCO2を排出する石化燃料の消費量を抑制し、それに変わる代替エネルギーを発見または開発することである。”　と又　”極端な言い方をすれば、ガソリン価格の高騰は市場の実勢に任せ、石化エネルギー消費量の全体削減を目指すべきではないかと思う。なぜなら、ガソリン価格や軽油価格がすごく上がれば、国民は必然的に収入に見合ったエネルギー使用に切り替えざるを得ず”と書いたが、それから６ヶ月を経過した現在、一部とは言えエネルギー消費も特にガソリン消費が減ってきている。省エネ対策として家庭の電力消費も、電力会社から電力を購入するだけではなくソーラー（太陽光）パネルを自宅に設置して、自家発電で消費電力の一部を賄う事も、国の温暖化対策の一環として、以前は国土交通省からソーラーパネルの自宅取り付けに際して補助金が支給されたが一旦廃止となり、また復活の計画があがっている。省エネ技術の発展により従来のシリコン素材を多用するタイプから、より効率が良く安価な他の金属を使用するソーラーパネル開発も進んでいる。このように原油価格の高騰による影響で、災い転じて福と成す諺通り、温暖化防止技術が急速に発展し、経済的にも採算があるレベルなってきたということではなかろうか。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（Ｓ．Ｋ）